恐慌について調べた

大恐慌の原因

• 株価の暴落: 1929年10月24日、ニューヨーク証券取引所で株価が暴落した「黒い木曜日」が引き金となりました。過剰な楽観主義と投機が過熱し、バブルが崩壊したことが主な原因です。
• 生産過剰: 1920年代のアメリカは、第一次世界大戦後の復興需要もあり、産業が活況を呈していました。しかし、生産能力が需要を大幅に上回り、在庫が積み上がってしまいました。
• 消費の低迷: 家計の収入が伸び悩んだことや、高額な耐久消費財の普及により、消費が伸び悩みました。
• 銀行の破綻: 株価の暴落や企業の倒産により、多くの銀行が経営破綻しました。預金が引き出され、信用が失墜したことが、経済の混乱をさらに深めました。
• 金融政策の誤り: 連邦準備制度理事会（FRB）は、株価の暴落後も十分な対策を講じることができず、金融システムの安定化に失敗しました。
• 保護貿易主義: 各国が自国の産業を守るために、関税を大幅に引き上げる保護貿易主義に傾倒し、国際貿易が縮小しました。

これらの要因が複合的に作用し、アメリカ経済は深刻な打撃を受け、世界中に波及しました。

一般的な見解としては、アメリカの株価大暴落（1929年10月）をきっかけに、世界的な経済危機が徐々に広がり、日本もその影響を大きく受け始めたのは1930年代前半とされています。

しかし、日本における恐慌の始まりを特定する際には、以下の点を考慮する必要があります。

• 産業構造の違い: 日本は、アメリカとは産業構造が異なっていたため、影響の受け方も異なりました。例えば、日本は生糸などの一次産品の輸出に大きく依存していたため、世界的な需要の低下は日本経済に大きな打撃を与えました。
• 政府の政策: 各国の政府は、恐慌に対処するために様々な政策を打ち出しました。日本の政府も、金解禁やインフレ政策など、様々な政策を試みましたが、その効果は限定的でした。
• 国内要因: 世界的な経済危機に加えて、国内の政治情勢や社会問題も、日本の恐慌を悪化させる要因となりました。

これらの要因を総合的に考えると、日本の恐慌は、アメリカの株価大暴落直後から徐々に影響が出始め、1930年代前半には本格的な恐慌に突入したと言えるでしょう。

満州事変と昭和恐慌の関係

• 経済危機からの脱出: 昭和恐慌による経済の低迷は、日本社会に大きな不安と不満をもたらしました。軍部はこの状況を利用し、満州進出によって経済を活性化させ、国民の不満を解消できると主張しました。つまり、満州事変は、経済危機から脱出するための手段の一つとして位置づけられていたのです。
• 資源獲得: 日本は、工業化を進める上で必要な資源を国内で十分に確保できませんでした。満州には豊富な資源が埋蔵されており、これを手に入れることで、日本の経済を自立させようという思惑がありました。
• 国民の支持: 満州事変は、国民の間で強い支持を集めました。経済危機による失業や貧困、そして未来に対する不安は、国民を民族主義や軍国主義へと駆り立てました。満州進出は、そのような国民の感情に訴えかけるものであり、多くの支持を得ることができました。

満州事変が単なる侵略ではなく、経済的な背景も深く関わっていたという点で、昭和恐慌との関連性は非常に深いと言えるでしょう。

ただし、満州事変が昭和恐慌の直接的な原因であったとは言い切れません。 昭和恐慌は、世界的な経済危機であり、日本だけの問題ではありませんでした。満州事変は、むしろ、昭和恐慌という状況の中で、日本が選択した一つの道であったと言えるでしょう。