最近の動画配信事情

「モバイル社会研究所」というところがモバイル利用トレンドの調査を行っています。

2022年12月5日の「TVer認知率7割超え、利用率16.4%：10代女性は3割が利用」の調査に興味を持ちました。そもそも、「TVer」というサービスを聞いたこともありませんでした。

調査結果がグラフになっていますので、興味があれば参考にしてみてください。回答がスマホ所有者の6,587人でしたので、そこそこ世情を表していると言えそうです。

YouTubeの認知は「96.2％」で実際に利用しているのは「65.2％」

その他の動画サイトとして「ニコニコ動画」「TVer」「GYAO」「ABEMA」「LINE LIVE」があります。「ニコニコ動画」の79％から「ABEMA」の69.4％に「LINE LIVE（40.9％）」を除いて収まっています。

利用者のナンバー2は「ニコニコ動画」ではなく「TVer」になっているようです。といってもYouTubeの65.2%に比べると「Tver」の利用は16.4％なのでまだまだという感じではあります。

年代では10代、20代の女性が多いようです。それというのもコンテンツは和製のドラマが主体で、しかも若向きの物が多い感じがします。

アメリカでのストリーミングでの利用者はYouTubeとNETFLIXがともに「22％」で、日本のYouTube利用者の「65.2％」に比べると随分な違いがあるようです。

有料配信ではAmazonのプライムビデオが圧倒的でNETFLIXは、その半分くらいだろうと言われているようです。NETFLIXではアジアで契約数が伸びていることもあってアジアに力を入れるようです。

若い人はテレビを見ないと言われています。テレビを見ないでなにを見ているのかと言えばYouTubeとかTVerを見ているようです。

NHKのように半ば強制的に受信料を徴収し、独善的な配信コンテンツであっても経営が安定するメディアと違って、これらの動画サイトは努力と工夫がなければあっという間に市場から敗退していきます。国営放送の在り方には検討の余地があることは間違いのないところでしょう。一番公平なやりかたは客観的な公共放送以外に「スクランブル」をかけることになると思います。

そうしない理由はいくつでも考え付きますが、「独善」と「安泰」は「努力」と「改善」にはつながらないことは自明のことでしょう。