夫婦同姓が続くと2531年には日本人全員が佐藤

東北大学高齢経済社会研究センターの吉田浩教授によると、夫婦同姓のママだと2531年に、日本国民の姓は全員が「佐藤」になるらしい。

佐藤姓は2023年時点で人口の1.52%あり、1.0083倍の伸び率だったのを計算すると2446年には人口の半分が「佐藤」になり、2531年には全人口が「佐藤」になるとのこと。

選択的夫婦別姓になると2531年時点での「佐藤」姓は人口の7.96％でしかなく、人口のすべてが「佐藤」になるのは3310年だそうだ。

ところが、少子化がこのまま進むならば3310年の日本の人口は「22人」。その全員が「佐藤」さんになるそうだ。

3310年と言えば、1286年後。いまから1286年前というと738年。阿倍内親王（後の孝謙天皇）が父聖武天皇の皇太子となった年。

724～748年の人口は出典が各種あるようだけれど、おおむね500万人くらい。この数字は聖徳太子（572-622）の時代とあまり変わっていない。1600年に江戸幕府ができた時点での人口が1200万人を推定されている。

江戸末、明治初期で3400万人が推定されており、徳川時代で人口が3倍になっている。

戦争や飢饉や疫病が無い限り、人口が増えなければならないはずなのに、なぜ、人口が減るのかについて「なるほど」と思うような理論を目にしない。国民が全員「佐藤」になって22人になることより、なぜ、人口が減るのかを究明して、そこに打つ手がないのかについて「佐藤」姓の次に調べて欲しい。

738年に500万人だったのが2024年に1億2千万人なっていて、それが3310年には22にんになるというのは、計算がおかしいとしか言いようがないけれど、3310年の人口を確認できる人は誰もいないのだから、葉梨はおもしろければそれでいい。

ネットで調べると、人口減少の原因は「少子高齢化」だと出てくるが、その原因をさらに聞くと「非婚」「未婚」「晩婚」で、その原因をさらに聞くと「経済」と出てきます。子供が増えないのは「金」だけなのか！

しかし、最低賃金が1000円で年間2000時間働けば200万円になる。二人で働けば400万円。これを最低賃金1500円にすれば夫婦で600万円になる。上場企業や中小企業に賃金アップを要請するより、最低賃金を上げるほうが手っ取り早い。

その支払いに耐えられな企業には、政策減税で可能な限り対処していく分、大企業への恩情減税や消費税還付を内部留保に応じてやめればいい。

本当に人口を増やそうとするなら、まず、政治が動く以外にやれることは少ないとなると、今の政治には、与野党ともに期待ができないから、有権者が真剣に危機感を持たない限り3310年には人口が22人の佐藤さんになってしまう。